19.03.05 | 業種別【医業】

人材難といわれる昨今、医院経営者からも「求人募集をしたものの、よい人材が集まらない」という声を聞きます。 
そこで活用してほしいのが、InstagramやTwitter、FacebookなどのSNSです。
求職者は医院を選ぶ際、給与や勤務時間、福利厚生といった条件面だけでなく、院長の人柄やスタッフとの人間関係を重要視します。 
そのため、これらのプライベートな情報を伝えることができるSNSは人材採用に成果をもたらすツールでもあるのです。 
しかし、「SNSを使ってはいるものの、求人のためとなるとどう使えばいいのか、わからない……」とお悩みの医院経営者も多いでしょう。 
そこで、今回はSNS を活用した人材確保方法についてご紹介します。

医院のアピールはブログからSNSの時代へ

「この医院に応募しようかな」と考えている求職者は、まずは対象の医院のホームページを検索します。
そして、「どのような診療方針なのか」「どんな人が働いているか」「立地はどうか」などを調べます。
その後、医院の表向きの情報だけでなく、もっと深い情報を知りたいと思うようになります。

以前は、医院のブログなどのプライベートな記事から、職場の雰囲気などの情報を得ることができました。
ブログは院長の人柄やスタッフとの人間関係などもわかるので、医院のアピールに役立っていたのです。
しかし、近年ではブログからこうした情報を得ることがむずかしくなってきました。
それにはSEO対策が関係しています。
SEO対策とは、検索結果を通して、できるだけ多くの人にアクセスしてもらえるように行う対策のことです。
医院のブログは、患者が不調を感じるときにキーワード検索をしてたどり着くことが多いものです。
そのため、医療に関係のないブログ記事が多くなると、医院の検索順位が下がってしまうのです。
キーワード検索に強いブログにするためには、患者の悩みや治療の情報に特化する必要があります。
検索順位を重視した結果、ブログには医院のプライベートな情報がアップされにくくなってしまったのです。

そこで、ブログに代わって医院の魅力をアピールするのに最適なツールが、SNSです。
ホームページには医院の情報、SNSにはプライベートな情報と、二つを組み合わせて、求職者に働きかけるのです。


院長個人のSNSアカウントで医院のアピールを

求職者がホームページで院長の名前を知ったら、次はその名前で検索をするでしょう。
そのため、SNSアカウントは医院のものではなく、院長個人のものであることがポイントになります。
院長は医院の代表であり、医院のカラーを決める人です。
これから働こうとする人は、院長の人柄やスタッフとの人間関係を重要視するはずです。

埼玉県さいたま市の消化器内科クリニックは、Facebookを利用したスタッフの採用に成功しています。
クリニックではいくつかの媒体に求人情報を掲載しているものの、反応が今ひとつでした。
そこで専門家からアドバイスを受け、それまでほとんど更新がなかった院長のFacebookに求人情報を載せるようにしました。
そして、『医院のスタッフ全員での食事会』『スタッフの誕生日のお祝い』『医院のスタッフで行った小旅行』などを日常の出来事として紹介し、さらに簡単な動画もアップするようにしました。
その後しばらくして応募が増えるようになり、スタッフ２名を採用しました。
求職者に応募を後押しした理由を尋ねたところ、「Facebookを通して職場の良好な人間関係を感じたから」という返答がありました。


活動的な様子のアピールがよい人材を集める鍵

医師やスタッフが新たな勤務先を見つける際は、医院の評判や口コミをきっかけにすることが多いといわれています。
優秀な医師であるほど紹介や声がけがあり、求人情報などの媒体を通して、応募することはほとんどありません。
紹介や声がけを受けた人は、求職者と同じく、まずはその医院のホームページで情報収集をした後、院長個人のSNSアカウントを探して見ます。
そこで重要なのが、院長が自らの仕事をアピールしているかどうかです。

「セミナーに参加し、新たな治療法について技術を学んだ」
「他院の先生と交流を持ち、情報を交換している」
「医院の患者のため、院内環境を向上させる工夫をした」

これらは、兵庫県宝塚市の耳鼻咽喉科医院の院長がSNSに載せている記事の一部です。
優秀かつ向上心がある医師やスタッフは、院長の仕事や診療方針、熱意を知りたいと思うものです。
そういった医師が記事を見て、「ここで一緒に働きたい」「この医院なら自分の力を活かせるかもしれない」と医院に連絡をしました。


SNSを活用すれば、医院の雰囲気や院長の人柄を詳しく効果的に伝えることができます。
まだ利用されていない方はぜひSNS アカウントをつくり、内容の充実に努め、人材確保に役立ててみてください。


※本記事の記載内容は、2019年３月現在の法令・情報等に基づいています。