16.08.09 | 所長通信

　現在、リオ五輪の真最中ではありますが、４年後は遂に東京五輪が開催されます。
東京五輪の予算は9000億円と言われていますが、実は1964年の東京オリンピックでは「1兆円オリンピック」と言われていました。当時の国家予算が3兆円であったことを考えればかなりお安い予算と言った感もありますが・・・

　1964年の東京大会は「1兆円オリンピック」と呼ばれました。
その内訳は大きく分けて次の３つの支出でした。

(1)大会運営費： 99億4600万円
(2)競技施設の整備費： 165億8800万円
(3)インフラ整備費： 9608億2900万円

ここで注目すべきポイントは、３つめのインフラ整備に関わる9608億円に東海道新幹線、首都高速道路を含む道路や首都圏の地下鉄、上下水道の整備など、オリンピック招致以前から計画されていた事業が中心として計上されていたことです。
もちろんこのような設備はオリンピック後の日本の経済成長に大いに貢献してきました。 　

　2020年東京オリンピックの開催は、①「訪日観光客の増加」と②「訪日観光客一人当たり消費額の増加」を通じて、わが国の経済に相応のプラス効果をもたらすと予想されています。

五輪開催の経済効果は、1964年の東京五輪のような発展途上の国での開催にはその国のインフラ整備に大きな効果が有り、その後の経済効果が見込めるのは事実です。しかしその一方で、ある程度経済成長が進んだ国では、長野五輪のように過大な設備投資がその後の財政に大きな負担を残してしまうのも事実です。

　ロンドンオリンピックではそれまでに無かった新しいコンセプトで、メーン会場のスタジアムが建設されました。メーン会場は8万人収容できる大規模施設でしたが、そのうちなんと5万5千席はオリンピック終了後に簡単に取り除くことが出来る構造になっていました。
新しいコンセプトとは、「その場に永遠に存在する必要のない建物」として設計・建築され、イベント終了後に減築したものが完成形になると言うコンセプトだったのです。

時代の変化と共に柔軟な発想を持つことが、とても重要になって来ています。