マーケティング部門における『RPA』活用術とは？

21.02.09 |

『RPA（Robotic Process Automation）』とは、ソフトウェアに組み込まれたロボットが業務を代行する仕組みで、近年、さまざまな企業で導入が進んでいます。
従来のRPAは、コンピューターを使った単純な業務が中心で、書類作成や入力作業など、定型業務が頻繁に発生する部署で使用されてきました。
しかし、最近ではマーケティングに使われる大量のデータの処理にもRPAが適しているということがわかり、再評価が進んでいます。
今回は、注目を集めているマーケティング業務のRPA導入について、解説します。

マーケティング関連業務にも使えるRPA

近年では、データの収集や集計、抽出や加工を自動的に行ってくれるRPAを導入する企業が増えています。
細かいデータ入力などはすべてRPAツールに任せ、空いた時間でよりクリエイティブな仕事に取り組むことで、利益の向上を目指しているのです。

マーケティングにおいては膨大かつ多岐にわたるデータを収集し、処理する作業がありますが、従来はそのデータの入力や登録、さらには定量的なレポートの作成まで、全てを手作業で行ってきました。
しかし、マーケティング部の仕事の本質は、集計したデータを分析し、活用につなげることであり、単純作業に時間を取られてしまうと、肝心の分析や考察といった作業に割ける時間が少なくなってしまうため、それらの効率化は急務であるといえます。

それでは、マーケティング関連の業務においては、どのような部分にRPAが活用できるのか、事例を見てみましょう。
たとえば、ユーザーから集めたアンケートの集計は、RPAでは自動化が可能です。
デジタルベースのアンケートであればもちろんですが、紙ベースのアンケートであっても、OCR（Optical Character Recognition／光学的文字認識技術）で用紙を読み取り、文字をデータ化すれば、あとはRPAで自動的に処理することが可能です。
いままでアナログで行っていた作業でも、周辺機器をうまく使うと、RPAでの処理に切り替えられます。

また、自社のECサイトと競合するECサイトの市場調査なども、RPAが自動で行ってくれます。
自社サイトで扱っている商品の商品コードや型番などをもとに、競合企業のECサイトで同じ商品の値段を収集し、一覧にまとめてくれるため、価格を設定する際にわざわざ担当者がたくさんのECサイトを開いて、価格チェックをしなくても済むのです。

さらに、小売販売の現場で採取された、小売企業のPOSデータや、POSデータの提供会社のサイトなどからPOSデータを吸い上げて分析することもできれば、Web上に存在する自社製品の口コミやネットショップの商品レビュー、SNSの書き込みなどを自動的に収集し、まとめて保存することも可能です。

ほかにも、従来のやり方であれば、ユーザーからのクレームや要望などは、すべて担当者が電話やメールなどで聞き出し、膨大な自社の顧客情報と照らし合わせて、相手がどのようなユーザーなのか確認する必要がありました。
しかし、RPAツールであれば、顧客の電話番号からデータベースを参照し、即座に社内の顧客情報と一致させて、電話対応中に利用するといったこともできるのです。

顧客情報の収集から社内にあるデータの検索まで、RPAをうまく使えば、さまざまな作業が効率化でき、生産性の低い手作業をなくすことができます。


ミスを減らし、コスト削減のメリットも

RPAの活用は年々進んでおり、作業の自動化に加え、一歩踏み込んだ広告宣伝や販売促進作業の補助的な役割も担うようになっています。

たとえば、企業のブランディングには欠かせないSNSの記事投稿を、自動化することも可能です。
担当者が事前にまとめておいた投稿内容をピックアップし、所定の時間になると自動的に投稿してくれる仕組みなどが構築できるでしょう。

そのほか、RPAには人がデータの収集や入力を手作業で行う際のミスをゼロにできるという特徴もあげられます。

また、人が行っていた業務をRPAが担うわけですから、大幅なコスト削減も期待できます。
特に、膨大なデータを人海戦術で処理していた調査会社やマーケティングサービス会社であれば、大幅なコストカットが叶うのではないでしょうか。

マーケティング関連業務においては、RPAを導入することで、誰でもできる手作業をなくして生産性を高めるだけでなく、人為的なミスを減らす、コストを削減する、さらに業務の効率化を図るといった効果が期待できるのです。

現在、RPAは大企業で５割、中小企業で３割程度が利用しているといわれています。
これからRPAを導入するのであれば、マーケティング関連業務への活用も、検討してみてはいかがでしょうか。


※本記事の記載内容は、2021年２月現在の法令・情報等に基づいています。