合同会社傍楽

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評価制度が人材育成につながる理由

19.09.18 | 人事制度

人材育成のために評価制度を導入する

弊社はお客様に、評価制度を業績向上と人材育成のために導入・運用してもらう様にしています。
こちらの記事では、業績向上と評価制度に関してお伝えしましたので、今回は人材育成と評価制度についてお伝えしたいと思います。

業績向上と評価制度に関する記事で、売上や利益を得るために、組織で働く従業員に売上・利益につながる適切な行動をしてもらうことが必要ということをお伝えしました。
つまり、組織内には「望ましい行動」があると言うことです。

では、その「望ましい行動」のすべてを完璧にこなせる従業員はいるでしょうか。
おそらく、そんな人はいないと思います。

従業員には強みや得意分野、弱みや苦手分野があり、自己開発を通して強みや得意分野を伸ばし、「望ましい行動」が今よりもっとたくさんできるように成長していく必要があります。

つまり、

  1. 評価項目という形でやって欲しい「望ましい行動」を示す
  2. 面談でできたかどうかをフィードバックしできた事は承認、できないことはできるようにフォローする
この2点を繰り返すことで、結果的に人材育成が実現されます。

それぞれのポイントは次のとおりです。

●評価項目
具体的、かつシンプルに「望ましい行動」を項目化できるかがポイントとなります。具体的な作成手順は割愛しますが、各項目に関して、職場においてどのような行動が見られたらその行動が出来たと見なすのかを明確にしましょう。

●フィードバック
定期的な面談は必ず行ないます。
具体的には最低でも毎月、できれば2週間に1回です。
多くの会社が期初や期末にしか面談をしていませんが、それでは人材育成につながりにくいという現実があります。


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