20.05.07 | 業種別【建設業】

ホームページで情報発信や集客などを行うのが当たり前の時代になりました。
これは、建設業やハウスメーカーにも同じことがいえます。
ホームページは『24時間365日働いてくれる営業マン』だといわれますが、どのように作り込むかによって、顧客に与える印象が大きく変わってきます。
ハウスメーカーや工務店にはどのようなホームページが適しているのでしょうか。
今回は、ホームページの制作ポイントについて、事例を交えて紹介します。

施工事例は視覚的アピールを大切に

ハウスメーカーや工務店のホームページを見にくるユーザーは、これから家を建てたいと考えている人や建設工事を依頼しようと思っている人が多いでしょう。
ハウスメーカーなどを特に決めていないユーザーは、多くのホームページを流し見しながら気に入ったところを選んでいきます。
そこで「このハウスメーカーは素敵だな」と目を留めてもらうためには、施工事例を大きくアピールすることが重要です。
どのような案件を手がけているのかが一目で分かることで、施行を依頼したときのイメージも湧きやすくなるからです。
『ｎｕ（エヌ・ユー）リノベーション』のホームページでは、リノベーションの施工例を数多く掲載し、さらに詳しい情報を知りたいユーザーは画像をクリックすればコンセプトや施工情報などが見られるように工夫しています。


人となりをアピールし、信頼感と安心感を

通販会社などとは違い、ハウスメーカーや工務店は担当者と顧客が直接関わる仕事です。
また、家は高額なうえ、一生に何度も建てるものではないため、顧客側としては『このメーカーは信頼に足るのか』を厳しくチェックしています。
そこで、ホームページに経営者や社員の情報、さらに仕事に対するこだわりや理念などを掲載しておくと効果的です。
たとえば同じ工務店という仕事でも、そこで働く人の写真や自己紹介、仕事への思いなどが掲載されているお店のホームページと、社員の情報がまったく載っていないホームページとでは、ユーザーに与える信頼感や親近感は全く変わってきます。
また、心理的に人は接する回数が増えるほど好意を抱くといわれています。
ユーザーがホームページを通じて頻繁に写真を見ているうちに、社員に対して親近感を抱いてくれる可能性もあります。
そうなると仕事をする前の段階ですでに良好な信頼関係が築けるため、仕事のしやすさも変わってくるのではないでしょうか。

『海岸屋ふー』のホームページでは、会社概要と合わせて担当者の紹介も顔写真つきで掲載しています。
仕事へのこだわりをメッセージにして強く打ち出すことにより、依頼するとどのような仕事をしてくれるのかがユーザーに伝わりやすい作りになっています。
また、Facebookと連動させることによって日々の仕事の動きなどが見られるようにもなっています。


ホームページの制作会社を選ぶポイントとは？

一昔前まではプロに任せなければホームページを作るのは難しかったものですが、最近ではWordPressなどを使えば、素人でもプロ級のホームページを作れるようになってきました。
また、ホームページ自体は制作会社に依頼しつつ簡単な修正や更新を自社で行うことができれば、それだけコストカットも狙えます。
一方で、ホームページの更新や修正も全て制作会社に任せて本業に集中したいという方向性であれば、丸ごと引き受けてくれる制作会社を選ぶようにしましょう。
制作会社を選ぶときのポイントは次の２点です。

・業界の制作実績が豊富にあるか 
重視したいのが、ハウスメーカーや工務店などのホームページの制作実績が豊富かどうかです。
業界によってアピールするべきポイントや顧客が気にするポイントは異なりますし、制作実績が豊富ということは、ほかの工務店などの成功事例や失敗事例も数多く知っているということでもあります。
こうした知識やノウハウをベースにホームページを制作してもらえるのは大きなメリットといえます。

・ほかの会社との違いを明確に感じられるか
ネットサーフィンをしていると、同業他社で同じようなデザイン、構成のホームページを見かけることがありますが、このようなテンプレート化されたホームページでは、ユーザーがほかの会社との違いを認識しにくくなります。
また、ほかでも似たようなホームページを目にすることで、個性を感じにくくなってしまうことも。
しっかりと自社のコンセプトや理念をホームページに落とし込んでくれるかどうかも重要なポイントになります。

今回は、ハウスメーカーや工務店のホームページを制作するときのポイントについてお伝えしました。
いいなと思えるホームページがあれば、どこが魅力的なのか、自社で取り入れるならどのようなデザインにするかなど、参考にしながら考えてみてはいかがでしょうか。


※本記事の記載内容は、2020年５月現在の法令・情報等に基づいています。