TFSコンサルティンググループ/TFS国際税理士法人 理事長 山崎 泰

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デジタルとアナログの融合が成功の鍵! 現代のユーザー獲得術

21.07.21 | 経営全般

近年、マーケティングの世界では、デジタルとアナログの融合が注目を集めています。

インターネットを中心にさまざまなデジタルメディアを使用した
デジタルマーケティングの手法は、今や一般化しています。

そこに従来のアナログマーケティングの手法もあわせて取り入れることで、
より着実な効果を得られるといわれているのです。
デジタルとアナログのそれぞれの利点を取り入れたマーケティング手法について、解説します。

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7月23日に行われた、東京オリンピックの開会式・・・
様々な意味で、日本のみならず世界中の多くの注目を
集めたセレモニーでもありました!

本来なら「待ちに待った」とも綴りたいところですが・・・
コロナ禍での開催ということもあり、
天皇陛下の五輪開会宣言も「祝意」を抑えられた表現に留まるなど、
緊急事態宣言下でも、感染者数が増加し続ける東京都での開催を
複雑に反映した開会式でもあったように思います。

今夏の東京オリンピック開会式を、
世界で最も関心をもって見つめていたのは
もしかすると、2022年の冬季北京オリンピックを
控える中国だったかもしれません。。。

世界で約40億人がテレビなどで観戦すると言われるだけに・・・
コロナを封じ込めて、オリンピックを成功裡に終えたのは、
民主国家・日本なのか、それとも共産国家・中国なのか?
世界中の人々が、観戦を通じて判断する場ともなり得るからです。

世界の大きな2つの潮流、深まりつつある分裂・・・
開催の是非をめぐる、これまでの混乱の背景にも
大きく静かに横たわっているように思えてなりません。。。

コロナ禍が長引くにつれて、多くのクライアントから
デジタル化IT活用テレワークオンライン会議 等々
社内にもしっかりと根付かせていきたい~とのご相談が、
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デジタル・マーケティングにも関連して
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↓↓↓ どうぞ、ご一読くださいませ ↓↓↓

★デジタルとアナログの融合が成功の鍵!現代のユーザー獲得術
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★YouTuberに宣伝してもらおう!そのメリットと依頼方法
https://mi-g.jp/mig/trigger-article/detail/id/1599?office=7iWLeQw%2FZBk%3D

お問い合わせ・ご相談等がございましたら、
どうぞ、TFSコンサルティンググループまで
お気軽に、お問い合わせくださいませ。

  2021年7月26日
         山 崎   泰

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申請期限の短い補助金・助成金もあります。
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■『月次支援金~緊急事態措置・まん延防止等重点措置の離京緩和~』
↓↓↓コロナ禍の大事な情報です。お見逃しなくご確認ください↓↓↓
https://mi-g.jp/mig/trigger-article/detail/id/1575?office=7iWLeQw%2FZBk%3D

【月次支援金 事務局ホームページ】
https://ichijishienkin.go.jp/

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■『国の月次支援金に加算して給付金』
  『国の給付要件を緩和した独自の給付金』支給
(東京都https://covid19.supportnavi.metro.tokyo.lg.jp/)など、
それぞれの自治体での月次支援金給付施策もご確認くださいませ。

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★『事業再構築補助金』第1次採択の分析

https://mi-g.jp/mig/office/download/id/3212?office=7iWLeQw%2FZBk%3D

(↑クリックすると、pdfが開きます)

★『セーフティネット保証4号』
指定期間が2021年9月1日まで延長されました!

https://mi-g.jp/mig/office/download/id/3213?office=7iWLeQw%2FZBk%3D
(↑クリックすると、pdfが開きます)

★『ものづくり補助金』第7次締め切り⇒8月17日17時です!

https://mi-g.jp/mig/office/download/id/3214?office=7iWLeQw%2FZBk%3D
(↑クリックすると、pdfが開きます)

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■『事業再構築補助金 事前診断依頼シート』をご活用ください!
『事業再構築補助金 事前診断依頼シート』どうぞご活用ください。
↓↓↓↓↓↓↓↓
https://mi-g.jp/mig/office/download/id/3162?office=7iWLeQw%2FZBk%3D
(クリックすると事前診断依頼シート(excel)がダウンロードできます)

公募申請を検討されている皆様には、エクセルシートに必要事項をご入力
いただき、添付メールにてお問い合わせください。
補助金の採択可能性を事前診断いたします。

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■『事業再構築補助金』事業計画書作成前に、
是非とも、同事務局作成の動画をご視聴ください。
⇒村上敬亮・中小企業庁経営支援部長の解説YouTube
https://jigyou-saikouchiku.jp/
⇒第一回公募で採択された「事業計画書」も事例紹介されています。

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★6/4付 経済産業省・中小企業庁『事業再構築補助金』の概要
↓↓「事業再構築補助金』概要は、こちらからご確認ください↓↓
https://www.meti.go.jp/covid-19/jigyo_saikoutiku/pdf/summary.pdf

★6/4付 経済産業省・中小企業庁『事業再構築指針の手引き』
↓↓最新の指針情報は、こちらからご確認ください(pdfが開きます)↓↓
https://www.meti.go.jp/covid-19/jigyo_saikoutiku/pdf/shishin_tebiki.pdf?0604

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是非ともご一覧いただき、お役立てくださいませ!
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 ■ デジタルマーケティングの普及と停滞

デジタルマーケティングとは、Webサイト、Eメール、SNS、スマートフォンアプリ、IoTなどさまざまなデジタルツールを活用してユーザーの年齢層や購買情報、趣向や属性などのデータを集めて分析するマーケティング手法です。

2000年代に入ると、これまで主流だった新聞、雑誌、ラジオ、テレビの4大メディアに続く
マーケティング手法として、にわかに注目を集めだしました。

インターネットの普及に伴い、2000年代中盤にはブログやSNSなどのサービスがスタートし、
主要なECサイトも出そろいました。
それらのオンラインサービスは、爆発的な成長を遂げ、世界中を席巻しました。
同時に、デジタルマーケティングも隆盛期を迎えます。

そもそもWebサイトの流入数や閲覧数などのデータを具体的な数字で出せるデジタルメディアと、
それをもとにユーザーのニーズを解明したり、動向を分析したりするマーケティングは、
とても相性がよいものでした。
デジタルマーケティングは多くの企業で導入され、成果を上げてきました。

しかし、2010年代に差し掛かる頃からその伸び率は停滞し始めます。
通例化したデジタルマーケティングでは、思った以上の効果が出にくくなったのです。
そこで、デジタルとアナログを融合させたマーティング手法が、多くのマーケティング担当者に
注目されるようになりました。


■ ユーザーはデジタルとアナログを横断する

BtoCにおけるアナログの手法として、店舗のメディア化が注目されています。
実際にリアル店舗『認知』の場とし、実体験による感動を活かして消費者を集め、
『購入』はECに流すといった手法を用いている店舗が存在しています。

たとえば、家電を買う場合などは、SNSや商品紹介ページで情報を集め、動画広告で機能を
チェックし、比較サイトなどで類似商品との比較検討を行います。
そして、最終的に商品を購入するのは、実際に家電量販店に足を運んで現物に触れてから、
という人も多いのではないでしょうか。

または、新聞広告やダイレクトメール(DM)で商品の存在を知り、
ECサイトで購入するというプロセスをたどっている人もいるはずです。

このようにユーザーは、デジタルとアナログの両方で情報を取り入れながら、
商品を購入しているのです。
つまり、企業に求められるのは、どちらか一方への注力ではなく、
デジタルとアナログを併用してバランスよく施策を行う柔軟性
だといえるのではないでしょうか。

デジタルとアナログを融合させたマーケティングは、施策の自由度が高いことから、
企業ごとの個性も出やすくなります。

たとえば、多くの大手スーパーでは、従来の新聞の折り込みチラシと、
ネット上のデジタルチラシを併用して、商品の訴求を図っています。
さらに、公式Twitterなどでお得情報を発信しながら、店舗イベントの開催や来店ポイントサービス
など、実店舗に足を向けさせる施策も行っています。
それぞれのスーパーがデジタルとアナログをうまく組み合わせることで、宣伝効果を高めています。

また、保険業界はこれまで営業が足で稼ぐ昔ながらの対面取引が主流でしたが、
インターネットを活用した保険商品の申し込みや契約などの部分でデジタル化が進んでおり、
営業や代理店などのアナログ的マーケティングと併用しながら、各社が顧客を獲得しています。

このようにデジタルとアナログを組み合わせ、よりユーザーにリーチできるマーケティング手法が、
今後は主流になっていくでしょう。

まずは自社のマーケティングを見直し、デジタルとアナログをバランスよく活用できているかどうか
を確認してみてはいかがでしょうか。


※本記事の記載内容は、2021年6月現在の法令・情報等に基づいています。

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