八戸シティ法律事務所

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集客や売り上げが変わる! 歯科医院のロゴマーク作成

21.08.03 | 業種別【歯科医業】

歯科医院がほかのクリニックと差別化を図ろうとする場合、あるとよいのが歯科医院のロゴマークです。
歯科医院の広告として、通り沿いに〇〇歯科という看板を掲示しているのを見かけますが、やはり、文字だけではその医院の特色が伝わりにくいもの。
その点、絵柄を通して親しみやすさ、やさしさなどを伝えることのできるロゴマークが入っているだけで、受け取る側の印象も変わります。
ロゴマークはクリニックのシンボルでもあり、多くの人に医院を印象付けられる効果的な広告手段なのです。
今回は、ロゴマークの効果や、作成方法などについて解説します。

ロゴマークを作る際のコツと、その効果

ロゴマークは、その企業が伝えたいコンセプトや自社のイメージを端的に表したもので、ユーザーへの周知には高い効果を発揮します
それは、歯科医院であったとしても例外ではありません。
集客に取り組んでいる医院の多くが、ロゴマークを作成して、看板やホームページ、パンフレットなど、目立つところに使っています。

街で見かける歯科医院の看板の多くは、『歯』というわかりやすいモチーフをロゴマークに使用しています。
これは、街なかにあっても一目で歯科医院があることがわかる効果があります。
そのほか、歯の図形を樹木や動物と組み合わせているものもあり、これは、リラックス・親近感といったイメージを与えることができます。
ロゴマークは、モチーフの選択で顧客の層が変わってくることもあるので、モチーフを決める際にはしっかり検討しましょう

また、ロゴマークのカラーにも気を配りましょう。
オレンジなどの暖色系であれば、暖かさや優しさ、青などの寒色系であれば清潔感や真面目さ、紫ならば高級感などを伝えることができます。
人は、色から伝わってくるイメージを感じ取るものです。
色彩についてはデザイナーなどのプロと相談して決めてもよいでしょう。

そのほか、ロゴマークの視認性も意識する必要があります。
複雑な形はコンセプトや伝えたいことなどをたくさん盛り込めるかもしれませんが、視認性が悪く、ひと目見てメッセージが伝わらない可能性もあります。
マークのなかで表現したい内容は、なるべく絞りましょう。

また、意外な落とし穴として、Web上の素材を使って作成したロゴマークが、著作権侵害にあたるとして問題になることもあるので、注意が必要です。


デザインをプロに依頼するメリット

画像編集ソフトや、イメージ編集ソフトなどが充実している昨今は、個人でもロゴマークの作成ができますが、デザイン性や安全面などを考えるとプロに依頼したほうが安心です。
特に、新規開業するクリニックではイメージ戦略が重要です。
ロゴマーク一つが集患を左右する可能性もあるため、プロが作った『きちんとしたデザイン』であることが、大きな効果に繋がります。

きちんとしたデザインとは、『歯科医院のイメージに沿っている』『歯科医院の雰囲気を表している』『視認性が高い』『看板やパンフレット以外にもさまざまなシーンで流用できる』『立体物になった際のことも考慮されている』などの条件を満たしているデザインのことです。
デザイナーではない人が、これらの条件を全て満たしたデザインを作るのは、ほぼ不可能といっていいかもしれません。

法人のロゴマークを請け負ってくれるデザイン会社はとても多く、なかにはデザインを見てから購入することを決められる会社もあります。
Web上で見積もりを取れるデザイン会社もあり、相場はデザイン費のみで、3万円~10万円くらいです。
契約内容によっては、そこにディレクション費や修正費などが加算されることもありますが、基本的には10万円程度でしょう。
もちろんロゴマークの商標を取ったり、事前の打ち合わせが数回にも渡ったりする場合は、さらに費用がかかります。
しかし、1万円以下で制作可能とうたっている会社もあるので、予算なども踏まえながら、デザイン会社を探しましょう。

また、ランサーズやクラウドワークスなどのクラウドソーシングサービスを活用するのも一つの方法です。
クラウドソーシングサービスでは、個人のデザイナーに直接ロゴマークのデザインを依頼することができ、メッセージでやり取りしながら具体的なデザインの方向性を詰めていくことができます。

さらに、クラウドソーシングサービスは、デザイン会社よりも費用がかからないことも多く、コンペ形式でデザインを募ったりすることも可能です。
コストを抑えつつ、より多くのデザインから選びたいという場合に最適です。

クリニックの雰囲気を伝えることのできるロゴマークは、ほかのクリニックとの差別化にも役立ちます。
まだロゴマークがないのであれば、集患のためにも制作を検討してみてはいかがでしょうか。


※本記事の記載内容は、2021年8月現在の法令・情報等に基づいています。

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