23.06.27 | ビジネス【マーケティング】

多種多様な商品を扱う小売業やメーカーでは、正確で間違いのない商品管理を行う必要があります。
商品管理がいい加減だと、正確な在庫数や発注数、販売数などが把握できずに、大きな混乱を招くこともあるでしょう。
現在、多くの小売業やメーカーでは、商品を識別するために『SKU』を採用しています。
SKUとは商品管理における最小単位を指し、日本語では『在庫保管単位』と訳されます。
SKUはマーケティング戦略を行ううえでも、理解しておかなければいけない概念の一つです。
マーケティング担当者であれば知っておきたい、SKUの活用方法について解説します。

商品を管理するための最小の単位がSKU

SKUとは『Stock Keeping Unit』の略で、在庫管理における最小単位をあらわしています。
たとえば、あるＴシャツについて、Ｓサイズの青とＳサイズの白がある場合、同じデザイン・サイズであっても、色が異なるので異なるSKUが割り振られています。
また、同じＴシャツがＳ、Ｍ、Ｌの３サイズ、２色のバリエーションがある場合、このＴシャツは３サイズ×２色の計6SKUとなります。
２サイズ、３色展開は6SKU、１サイズ、６色展開でも6SKUとなります。

SKUはファッションから食品、電化製品に至るまで、さまざまな商品の管理に使われており、SKUによる商品の識別は、効率的な商品管理を実現するうえで必須となっています。
SKUの数が企業の抱えている商品の種類の数をあらわします。
サイズや色以外にも、商品名や希望小売価格、内容量や原材料などが異なる場合は、それぞれの商品を適正に管理するため、SKUで区分する必要があります。

SKUで商品管理を行う最大のメリットは、SKUにPOSシステムなどを連動することで、リアルタイムでSKU別の売上管理や在庫管理ができることです。
Tシャツであれば、どのサイズのどの色のTシャツが売れているのか、すぐに把握できるため、追加で発注する際も無駄なく正しい数を発注することができます。
もし、SKUで区分していないと、販売数や在庫数がわからないため、必要な枚数を正確に把握できずに発注ミスが起きやすくなります。
在庫切れを起こして、販売機会を逃してしまうことにもなりかねません。

また、適正な商品管理を行えるということは、より多くの商品を一度に取り扱えるということでもあります。
アイテム数が極少数であれば、商品の実数を把握することは可能かもしれませんが、何百何千もの商品を取り扱うのであれば、システマチックな商品管理の方法が必要です。
特に、大量の商品を取り扱っているECサイトや大手メーカーなどでは、SKUでの商品管理が必須となっています。

事業者が共通で使用しているJANコードとは

先に述べたようにSKUによる商品管理をより効率的に行うには、POSシステムなどと連動させる必要があります。
この時、1SKUにつき一つずつJANコードを割り振ることで、国際流通基準に準拠した商品管理が可能になります。

JANコード とは「Japanese Article Number」の略で、どの事業者のどの商品なのかを示す13桁もしくは8桁の日本で普及している商品識別番号のことです。
JANコードは世界共通の仕組みですが、これは日本国内での呼び方で、国際的にはEANコードあるいはGTIN-13、GTIN-8と呼ばれています。

SKUは自社独自に設計することも可能ですが、今後、新たに導入を検討するのであれば、最初からJANコードにあわせたほうがよいでしょう。
どのようなルールでSKUを設定し、JANコードを割り振るのかについて、あらかじめ現場と話し合いのうえルールを設定し、本稼働前にさまざまな検証を行うことをおすすめします。

自社に適したルールを設定しやすいSKUですが、実際にSKUを用いた商品管理を行うには、ある程度の慣れも必要です。
SKUをつけ間違えた、他社と頻繁にやり取りが発生するような職種では他社商品のSKUと混同してしまったなど、かえってミスを誘発してしまうこともあります。

このように、SKUとJANコードを導入することで、売上管理・在庫管理や商品陳列の効率化などが期待できる一方で、実際に効率化を果たすためには、POSシステムとの連動、それに伴うバーコードリーダーや在庫管理ソフトなどの導入、商品のタグつけなどを行う必要があります。
これらの導入には一定のコストも手間もかかるため、扱うアイテム数が少ない個人商店であれば、Excelなどを使用した簡易的な商品管理の方法で十分な場合もあります。
コストに見合わないのであれば、無理にSKUによる商品管理を導入しないというのも選択肢の一つです。

メリット・デメリットをふまえたうえで、SKUとJANコードによる商品管理を導入できれば、さまざまな恩恵を得られる可能性があります。
自社の状況をふまえ、導入を検討しましょう。


※本記事の記載内容は、2023年６月現在の法令・情報等に基づいています。