2030年には8万院を超える!? 増え続ける歯科医業界で生き残るヒント

17.06.09 |

2017年時点で日本全国にあるコンビニエンスストアの数が約55,000店舗。

歯科医院は、そのコンビニエンスストアよりも多く、70,000院もあります。

そして、歯科医院数は人口の減少に反比例して増加傾向にあり、2030年には80,000院を超えるという見方もあるようです。

そのような過剰供給状態のなかで、歯科医院が生き残っていくためにしなければならないのは、どのようなことでしょうか？

歯科医院経営は、これからますます二極化が進むとみられています。

いま、増患に成功している歯科医院の事例をもとに、生き残れる歯科医院と消えゆく歯科医院の違いをみていくと、生き残れる歯科医院に共通する特徴は

1.「経営理念を掲げている」
→自分たちの存在意義をぶれないよう定義することで、従業員満足、患者満足につなげる

2.「地域一番といえるような強みがあり、これを明確に打ち出している」
→マーケティングでいうところの差別化戦略

3.「保険診療制度に左右されにくい診療体制」
→医院にとってではなく、患者さんにとって最善の治療を実施

4.「40～50代の女性患者に支持されている」
→口コミでよい評判が広まりやすい

５．「患者さんからの紹介を得やすい工夫をしている」
→紹介がもっとも効果的な集客

などが挙げられます。

患者さんからの最終的な評価は、治療後の結果がすべてなのかもしれませんが、そのためにはまず治療を受けていただく、来院していただくという前提があります。

来院していただくためには、「口コミ」「紹介」がもっとも大事なのです。

歯科医として「腕がいい」というのは必要最低条件で、そのうえでいかに集客（＝増患）できるかが問われるのです。

「あの歯医者さん、すごく感じ悪いよ」「あそこ、高い治療費を請求してくるよ」などという話を聞いたりした方には、まず来院してもらえないでしょう。

評判が悪いものをあえて買う、利用する、といったチャレンジャーは日本人にはほとんどいません。

歯科医院探しも、口コミで評判を耳にしてから、あるいはネットで検索して評判を調べてから、というパターンが多いのではないでしょうか。

だからこそ、来院頻度の高い40～50代の女性患者に支持され、口コミによる広告効果を高めることが、全国どこでも効果的な増患術といわれているのです。


クリニック経営、次の一手