TFSグループ/TFS国際税理士法人 理事長 山崎 泰

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『AIにどう向き合うか?』~未来予測を経営にどう活かすか~

17.02.14 | 経営全般

■ トランプ新大統領誕生で、未来予測の難しいアメリカに

1月20日、トランプ新大統領が誕生しました。

就任早々、TPP離脱、排他的な移民政策等々、矢継ぎ早に出されるトランプ・カード・・・
賛否を交えた様々な議論が巻き起こっています。

超大国・アメリカは、いったいどこに向かおうとしているのか。

経済・金融のみならず、安全保障に至るまで、日本にも大きな影響を及ぼすだけに、大いに気になるところです。

(つづく)

■ AI(人工知能)によって未来を予測できる日が


かつて1860年代のニューヨーク・・・
そこには「未来のニューヨークを考える会」があり、
「100年後、ニューヨークは存在しない」というのが、
なんと同会の出した予測だったといいます。

その理由は?

当時の人口増ベースのままでいくと、600万頭の馬が必要になり、
そのうち馬糞でニューヨーク中がいっぱいになってしまうから。

今となっては、プッと吹き出してしまいそうな理由ですが、
馬車しかなかった当時としては、かなり真剣な議論の結果だったことでしょう。

しかし、イノベーションによって自動車が生み出され、
馬車から自動車に代わったことによって、ニューヨークが生き残ると、
今度は1000社を超える自動車メーカーが必要になると予測され、
企業家が一斉に自動車を作り始めたともいわれています。

そんな150年前のことを考えてみると、
これからのアメリカも、日本の将来も過度に神経質に心配しなくても
良いのかもしれませんが。。。

もしかすると、私たちの懸念を払しょくするかのように、
AI(人工知能)によって近未来を予測できる日がやってくるかもしれません・・・

そのことは、しっかりと心に留めておきたいと思うのです。


■ 2045年「シンギュラリティ」

かつてNHKスペシャルで放映された「NEXT WORLD」
 
2045年には、AIが全人類の知能を抜く「シンギュラリティ(技術的特異点)」を迎えるといわれる仮説を、
様々な観点から検証を展開していく番組です。

既に2014年には、AIが自身で学習して判別や模倣を行う「ディープラーニング」が起こり、
最初の技術的革命が果たされていること。

そしてアメリカでは、いち早くAIを活用して、
人間以上に正確な未来予測が可能になりつつあること。

ニューヨークでは、AIが毎日、犯罪の種類別に、犯罪の起きそうな地域を予測していること。
それによって、検挙者数は5割も増加し、犯罪率は2割も減少したこと等々。
AIの犯罪予測をもとに、警察が予測地点のパトロールを強化したことによる成果です。

そういえば、トム・クルーズ主演、スピルバーグ監督の映画「マイノリティ・リポート」も、
2054年、ワシントンDCが舞台でした。

犯罪予知システムが浸透して、近未来の犯行を事前に予知し、
殺人を犯すと予知された人間を収監して未然に犯罪を防いでしまう。
その犯罪予防捜査官だったトム・クルーズが、AIから犯罪加害者として予知されてしまうストーリー。

もしかすると、2045年「シンギュラリティ仮説」が現実のものとなると、
人間の知能を超えたAIが、人間の特性を分析して、
誰がいつどこでどのような行動を起こすのかを、事前に予知できる時代が・・・
今までは絵空事のような世界が、やってくるかもしれないのです。


■ この原稿も、AIが代筆する時代が・・・

昨年、「人工知能やロボット等による代替可能性が高い100の職業」「代替可能性が低い100の職業」
について、野村総研がオックスフォード大学とともに、
2030年を見通して行った研究をもとに取り上げました。 

それからわずか15年先の2045年、
AIが全人類の知能をも超える「シンギュラリティ」が起こると、
代替可能どころではない大きな社会変革が起こる可能性すら
あり得ます。
 
歌手のヒット曲、人気の出る映画、結婚相手との相性診断、
テロの予測・・・ビッグデータからの予測が価値を持つ様々な
分野はじめ、着実にAI予測の幅が広がっているといわれます。

ロイター通信では事前情報に基づいた予測可能な経済記事作成、
Googleでは動画のキャプションづけ、映画編集のカット挿入等々、
毎月メッセージを綴っている、今この瞬間の業務ともかなり近いフィールドまで、
AIが予測活動の幅を広げてきていることを感じています。

将来は、AIに代筆を頼めるかも???
そんな、まことしやかな時代がくるかもしれません。。。


■ AIにどう向き合うか?

ロシアのプーチン大統領が、AIを搭載した自分を再現して永遠に君臨??
というロシア国内での噂まで紹介しているのには、思わず大きくうなずいてしまいましたが・・・

日本経済新聞でも、1月下旬から2月初旬にかけて、
朝刊1面で大きく「AIと世界」の特集を組んでいました。

私たちとしても・・・
「え~~~そんなこと、自分の生きているうちには?!」
と聞き流していた立ち位置から、
もう少し頭の真ん中近くに引き寄せて、考え始める時期にきているかもしれません。 


     平成29年(2017年)2月
                山  崎   泰

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