24.04.30 | 業種別【歯科医業】

特定の分野に特化した歯科医は、資格を得ることで『歯科専門医』を名乗ることができます。
特定の疾病を抱える患者にとって、歯科専門医はとても頼りになる存在です。
分野によっては、資格名称を広告として掲示することも認められており、開業医であれば集患につなげることも可能です。
認定医や指導医との違いも交えながら、歯科の専門医に関する資格の取得条件などを説明します。

認定医、専門医、指導医の違い

歯科医における専門医とは、各分野の診療領域を担う学会が認定する資格のことで、一定の条件を満たした歯科医に対して付与されるものです。
日本には、さまざまな歯科専門医の認定を行う歯科系の学会があり、キャリアアップや転職、技術の研鑽や集患などを目的に、多くの歯科医が各資格の取得を目指しています。

一般的に資格には『認定医』『専門医』『指導医』の区分があり、それぞれ取得の条件も異なります。
認定医は、一定以上の治療経験や実績があり、各学会が指定するカリキュラムを終えた歯科医に与えられる資格で、その分野における専門的な知識や技術を有しています。
専門医は、認定医よりも高度な知識や技術を持ち、各学会の厳しい基準を満たしたうえで与えられる資格です。
資格の取得には書類審査や筆記試験、手術実地審査などに合格しなければいけない場合もあります。
指導医は、認定医や専門医の診療や研究活動を指導する立場の歯科医のことで、資格の取得にはさまざまな審査のほか、長期にわたる専門医としての活動実績や、指導医としてふさわしい人格なども持ち合わせていなければいけません。

また、学会によっては、『専修医』『修練医』『准認定医』などの資格を設けているところもあるので、それぞれの認定条件を確認しておきましょう。

学会に所属している状態の歯科医を登録歯科医と呼び、資格の取得を目指すのであれば、まずは認定医が目標となります。
また、各学会の登録歯科医になるには、当然ながら歯科医師免許を有していることが第一条件です。

広告に使用できる６つの歯科専門医の名称

2002年の医療機関の広告規制緩和で、歯科医師の専門性についても、認められたものであれば資格名を広告に記載できることになりました。
日本には40以上の歯科系の学会（日本歯科医学会所属）がありますが、資格名称を広告に出せるのは、『日本口腔外科学会』『日本歯周病学会』『日本歯科麻酔学会』『日本小児歯科学会』『日本歯科放射線学会』が付与している専門医資格です。

勤務医であれば、日本口腔外科学会が認定する『口腔外科専門医』、日本歯周病学会が認定する『歯周病専門医』、日本小児歯科学会が認定する『小児歯科専門医』のいずれかの資格を取得することで、それぞれ各分野の歯科専門医として開業することも可能です。

日本歯科麻酔学会の認定する『歯科麻酔専門医』や、日本歯科放射線学会の認定する『歯科放射線専門医』になれば、大学病院や総合病院などでも活躍できるでしょう。

さらに、2023年10月からは新たに『日本補綴歯科学会』と『日本顎咬合学会』が認める『補綴歯科専門医』も広告が可能な歯科専門医に追加されました。
詰めものや入れ歯、インプラントなど、補綴治療の専門家である補綴歯科専門医の資格を取得するには、継続して５年以上、学会へ在籍しており、認定研修機関において５年以上の診療および研究に従事し、そのうえで試験に合格する必要があります。

現在は、この６つの歯科専門医の資格名称を広告に記載できますが、使用する場合は認定した学会の名称も併記する必要があります。
各資格はそれぞれの学会が認定するものなので、たとえば「厚生労働省認定○○専門医」と表記したり、ただ単に「○○専門医」とだけ表記したりすると、患者に誤解を与える虚偽広告や誇大広告に該当するので注意してください。

また、この６つ以外の資格でも、電話番号やメールアドレスなどの連絡先を併記するなど、医療広告規制の限定解除のための一定の条件を満たすことで、広告に使用できるようになります。
医療広告は厳しい取り決めがあるため、まずは医療広告ガイドラインをよく確認しておきましょう。

歯科専門医となり、その名称を広告に記載することで、特定の疾病を抱える患者に安心して来院してもらえることが見込めます。
スキルアップや集患にも効果的な、歯科専門医の資格取得を目指してみてはいかがでしょう。


※本記事の記載内容は、2024年５月現在の法令・情報等に基づいています。