24.01.09 | ビジネス【マーケティング】

マーケティングは19世紀にアメリカで誕生した学問であり、現在まで日常的に使われているマーケティング用語も英語の用語がほとんどです。
現在もマーケティングの本場であるアメリカでは、最新のトレンドを反映したさまざまなマーケティング理論が生まれており、これらを理解するためにも英語は必須です。
日本企業のマーケティング担当者は、必ずしも高い英語力を身に付けておく必要はありませんが、ある程度の英語力があると、マーケティング活動を有利に進めることができます。
マーケティング担当者が英語力を高める必要性や学習法について説明します。

日本の英語レベルと英語学習の必要性

日本では義務教育やその後の高等教育でも英語を学びますが、日本人の英語力は決して高くはありません。
文部科学省の資料によると、英語を母国語としない国（調査対象OECD加盟国）のなかでも、日本の英語力は下位に位置しており、実際に英語に苦手意識を持っている日本人は７割におよぶというデータもあります。
外資系企業勤務や海外出張などを除けば、日本の企業内で英語力を求められる場面は少なく、自主的に勉強する必要がないことがその理由の一つです。
近年はスマートフォンの翻訳アプリやAIのディープラーニング技術を活用した翻訳サービスなどの普及により、社会人が時間を割いて英語を勉強する意義はさらに薄れてきています。
しかし、それでもマーケティング担当者であれば、ある程度の英語力を身に付けておくことがこれからの時代においてさらに必要となるのではないでしょうか。

マーケティングのなかでも、特にWebマーケティングの新しい情報は、アメリカを中心とした海外発のものがほとんどで、ローカライズされた情報が日本に届くまでには、かなりのタイムラグがあります。
英語は約12億6,800万人が使う世界でいちばん話されている言語であり、Webサイトで最も使用されている言語でもあります。
日本語のサイトはWeb全体で2.1％しかありませんが、英語のサイトは60.5％もあります。
日本語だけを使う人と、日本語と英語の両方を使える人との間で得られる情報量に大きな差があるのは明白です。

英語圏のマーケティングに関するビジネスニュースや市場のレポートなど、いち早く海外の最先端の情報を得るためには、原文を読めるに越したことはありません。
翻訳ツールを介せば日本語に訳すこともできますが、その情報が読む価値のある有益なものかどうかを判断するためにも、ある程度の英語力が必要になります。
また、YouTubeなどの動画サイトには自動で日本語字幕をつける機能もありますが、英語力が低いと動画の人物が話している英語の細かいニュアンスを理解することはできず、効率的に情報を仕入れることもできません。

ビジネスに必要となる英語の目安と勉強法

グローバルな市場を狙うのであれば、さらに英語の重要性は増していきます。
英語を適切に使えなければ海外企業のマーケティング施策やキャンペーンにアクセスできませんし、海外の市場調査や海外ユーザーへのヒアリングも不可能です。

英語圏の企業や市場を分析するためにも、やはり英語は欠かせません。
英語ができれば、クライアントやパートナーとして海外企業との協力関係を築くこともでき、提携や共同のプロモーションなどの機会も増えるでしょう。
海外企業とのコミュニケーションにおいても、英語は大きな意味を持ちます。
もちろん海外市場に向けて、広告やキャンペーンを展開する際や、自社商品のブランディングを考える場合も、英語力は高いほうが物事はスムーズに進みます。

日本では職場における学び直しが推奨されています。しかし、日々の業務に追われながら英語を習得するには、相応の努力が必要になります。
ビジネスパーソンの英語力の指針として、日本ではTOEICやTOEFLのスコアが参考にされており、あくまで目安ではありますが、TOEICなら700点以上、TOEFLなら100点以上がビジネスに使える程度の英語力といわれています。

マーケティングに活用できるレベルの英語力を身に付けるのであれば、ビジネス英語に特化した参考書やオンライン英会話などを活用しつつ、日頃から英語圏のビジネスニュースや市場のレポートなどに触れておくとよいでしょう。
英語圏のビジネスニュースは専門用語が使われていて、一般的な教材よりもハードルは高いかもしれません。
しかし、最初からマーケティングを意識した英語に触れることで、効率的に英語を学ぶことができるでしょう。

自社のビジネスチャンスを拡大するためのカギともいえる英語力の習得は、マーケティング担当者だけでなく、従業員全体で取り組むべき課題ともいえます。
学び直しを意味するリカレント教育が国全体で推奨されています。
キャリアアップのための給付金などもあるため、それらを活用しながら自社全体の英語力の向上を目指していきましょう。


※本記事の記載内容は、2024年１月現在の法令・情報等に基づいています。