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記事一覧
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- 19.01.28 | ミニコラム
- 「組織原則が組織運営の問題を解決する」編
- <部下指導はチャレンジの原則>
日本では欧米とは異なり、社員がマネジメントをできるかどうかを確認して
中堅職にステップアップさせることは基本的にはありません。経営者は、
一般職層を卒業した社員を中堅職にステップアップさせ、活躍してもらう
ことを期待します。
つまり、一般職層でプレーヤーとして自分で仕事をして成果を上げて一般職
層を卒業し、中堅職層にステップアップして初めて部下指導という仕事を
するようになります。 - 続きを読む
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- 18.12.27 | ミニコラム
- 「組織原則が組織運営の問題を解決する」編
- <社長と一緒に世の中に貢献するのが成長の原則>
すべての会社で、経営者が社員に言っていることがあります。それは、
「この会社で成長してほしい」ということです。
新人からベテランの社員まで、同じように言われていることです。しかし、
社員の立場では、「組織の中で高い成果を上げてほしい」と言われている
ように聞こえます。 - 続きを読む
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- 18.12.03 | ミニコラム
- 「組織原則が組織運営の問題を解決する」編
- <賃金は格差をつけるものではないの原則>
賃金制度と言うと、優秀な社員とそうではない社員、成果を上げた社員と
上がっていない社員の、賃金の格差をつけるための制度だと誤解している
専門家が多すぎます。組織の中で賃金格差をつけたことによってどれだけ
組織総合力を失うことになるか、いわゆる、組織の中の協力体制、「一緒
に良くなろう」という風土そのものを壊してしまうことになるのか、全く
気がついていないのです。 - 続きを読む
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- 18.10.29 | ミニコラム
- 「組織原則が組織運営の問題を解決する」編
- <強みを先に発揮する原則>
成長シートの成長要素は社員の成長を示す項目です。社員にとってみれば
成長しやすい要素もあるし、若干不得手と思える要素もあるでしょう。
この成長要素、どこから先に成長していくべきかは経営者の価値観によって
決まります。経営者の決めたウェートが、取り組むべき順序を示しているのです。
しかし社員はウェートとは関係なく、自分に得手不得手があることに早晩気
がつくでしょう。このとき、ウェートを見ながらさらに自分の得意なところ
から取り組むべきです。 - 続きを読む
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- 18.10.01 | ミニコラム
- 「組織原則が組織運営の問題を解決する」編
- <モデル賃金は自分で設計の原則>
社員からの質問で、経営者にとってとても嫌な質問に次のものがあります。
「社長、この会社で頑張ったら、昇給・賞与は増えるのでしょうか」
経営者は社員の成長によって処遇を決めてきました。ただし社員の成長以外に、
会社の業績という要因があります。そのため、会社の業績が悪く、成長した社員、
成長点数が伸びた社員にも昇給・賞与を増やせなかった年があることは事実です。 - 続きを読む
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- 18.08.30 | ミニコラム
- 「組織原則が組織運営の問題を解決する」編
- <処遇は成長によって決まる原則>
世の中にある賃金制度の最大の問題点は、論者によって違いがあったとしても、
「社員の成果の違いによって賃金に差をつける」と主張していることです。
経営者もその考え方に当然ながら賛同しています。優秀な社員には昇給・賞与
をたくさん支給していたからです。そして優秀でない社員にはあまり支給して
いなかったからです。 - 続きを読む
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- 18.07.30 | ミニコラム
- 「組織原則が組織運営の問題を解決する」編
- <残業代が成長を妨げる原則>
就業規則上、労働法上は、社員が就業時間後もその会社にいることで残業を
支払う必要があります。仕事をしているという前提で会社にいるからです。
これは、通常の経営の中ではありえないことを意味します。 - 続きを読む
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- 18.06.26 | ミニコラム
- 「組織原則が組織運営の問題を解決する」編
- <教育はコストパフォーマンスの原則>
企業は、収益と費用のバランスで成り立っています。収益が費用以上に高
ければ、それは利益として計上され、次の事業発展のための費用として使
われることになります。 - 続きを読む
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- 18.05.24 | ミニコラム
- 「組織原則が組織運営の問題を解決する」編
- <原資計算は組織力を最大にする原則>
経営者は常に業績を連続して向上させようと考えています。業績を連続して
向上させなければ、企業の存続ができないからです。
ところが、この経営者の立てる経営目標に、全社員が一致して賛成するとは
限りません。この賛成度合いも組織の原則2:6:2が適用されます。 - 続きを読む
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- 18.04.17 | ミニコラム
- 「組織原則が組織運営の問題を解決する」編
- <教える努力の報酬が労働分配率の改善の原則>
労働分配率は会社で何かの施策を打って改善しなければならないのです。
一般的には日本の中小企業と大手企業を比べると、明らかに大手企業の方が
労働分配率が低い(改善されている)ため、規模拡大をすることによって、
労働分配率が改善する、と誤解をする経営者もいます。 - 続きを読む
- 社会保険労務士法人村松事務所
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